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スマート省エネインバータ式フレームレス冷蔵庫
業界別:電子・通信
製品番号:SR-B53D/SR-B53DV
声宝股份有限公司(SAMPO)
award 3

1.市場と競合
消費者調査によれば、消費者はフレームレス冷蔵庫を選ぶ傾向にあります。2017年の当社市場占有率は18%ですが、新たなメタル調フレームレス冷蔵庫の開発によって、シェア拡大を図ります。
2.シンプル&スタイリッシュなデザイン
フレームレス:正面から樹脂フレームが見えないため、シンプルで高級感のあるメタリックな新デザインがいっそう際立ちます。2ドアタイプはグラデーションカラー、3ドアタイプはシャンパンシルバーとクリスタルブラウンの2色あり、好みや住環境、キッチンツールに合わせて選べます。
3.AIEスマート省エネシステム
2018年台湾エネルギー効率等級ラベル1準拠。AIEスマート省エネシステム:自動的に室温やドア開閉数を検知し、最も適した運転モードへ切替えることで電力を節約します。
4.食材の鮮度を保つマルチ機能(鮮度保持、抗菌、脱臭、湿度制御)
ステンレス製の大型吹出し口と特許取得の冷却構造、空気を通すガラス棚設計で、冷気が均一に行き渡ります。プラズマ(イオン)抗菌の3D冷却:正/負極といったイオン原理を利用し、ウイルス、カビ、臭気、有毒ガスを包み込んで破壊するため、菌の作用抑制効果を発揮し、食材の鮮度が長持ちします。「プラチナ脱臭+U-mangaダブル脱臭」:プラチナに永久脱臭効果をプラスし、庫内を清潔・無臭に保ちます。
5.簡単操作
音声アシスト機能、タッチパネル搭載。冷凍・冷蔵室に大型で高輝度のLED照明を使用し、中まで見やすく取り出しやすい。
6.環境を意識した材料と製造工程
VIP真空断熱材で高い保冷機能を発揮。冷凍室には新冷媒R600aを採用し、オゾン層保護と温室効果ガス低減を目指します。2018年10月に省エネマーク(Energy Label)認定取得予定です。

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声宝股份有限公司(SAMPO) について

1936年創業の東正堂無線電器行が声宝(SAMPO)の前身で、当時はラジオとレコードを専門に扱っていました。1964年に声宝電器股份有限公司が設立され、日本との技術提携のもと白黒テレビや冷蔵庫等の製品を生産しました。1974年に声宝股份有限公司へと改名しました。声宝は創業者・陳茂榜氏の掲げた「誠意、チーム、イノベーション」という経営理念を貫き、ブランド、チャネル、サービス等のコアバリューに焦点を当てた運営を進め、各種高品質家電製品の研究開発、製造、販売に全力で取り組んできました。数十年にわたる努力を経て、声宝は各種家電製品において長期にわたり市場シェア上位を維持しています。また台湾エクセレンス賞、金点設計賞(Golden Pin Design Award)(旧名は優良製品設計賞)等多くの賞を繰り返し獲得しています。

http://www.sampo.com.tw

1936年創業の東正堂無線電器行が声宝(SAMPO)の前身で、当時はラジオとレコードを専門に扱っていました。1964年に声宝電器股份有限公司が設立され、日本との技術提携のもと白黒テレビや冷蔵庫等の製品を生産しました。1974年に声宝股份有限公司へと改名しました。 2000年、顧客満足度の向上を目指し、電子商取引・カスタマーサービスセンターを設立し、24時間・年中無休のサービス体制を整えました。2010年には、世界的な省エネ・環境保護への意識の高まりを受け、インバーター技術と様々な新しい省エネ・環境保護製品の開発に力を注ぎました。さらに2013年は、食の安全、煙害(ヘイズ)による健康被害、IoT(モノのインターネット)動向に対応し、健康上のニーズに対応した新商品や便利な制御を実現するIoT家電の研究開発に投資しました。 声宝は創業者・陳茂榜氏の掲げた「誠意、チーム、イノベーション」という経営理念を貫き、ブランド、チャネル、サービス等のコアバリューに焦点を当てた運営を進め、各種高品質家電製品の研究開発、製造、販売に全力で取り組んできました。数十年にわたる努力を経て、声宝は台湾では誰もが知る有名ブランドへと成長し、グループとして家電製品の製造、販売サービス、部品等の諸事業を発展させています。各種家電製品において長期にわたり市場シェア上位を維持するとともに、台湾エクセレンス賞、金点設計賞(Golden Pin Design Award)(旧名は優良製品設計賞)等多くの賞を繰り返し獲得しています。 声宝は人を根本とする理念を掲げ、それをいっそう強化するべく、人文的視野を取り入れた小坪頂訓練センターを開設するとともに、多様な研修コースを設計して、人材のリエンジニアリングを着実に進めています。さらに、持続的事業運営を実現すべく、業績の向上、従業員の貢献に対する積極的な報奨、パートナー企業の権利・利益への配慮、社会的弱者への配慮、環境・生態系の保護に努めています。

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