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AIE フルフラットインバーター鋼板製冷蔵庫シリーズ
業界別:電子・通信
製品番号:SR-C48D/SR-C48DV
声宝股份有限公司(SAMPO)
award 3

1.市場ニーズに即した機能性
a.ナノTi抗菌・脱臭技術の導入に成功し、99%の抗菌効果で食材の管理を積極的かつ効率的に実施します。
b. AIEスマート省エネモードが周囲温度に応じて最適な性能を調整し、夏場は最大15%、冬場は最大18%の省エネを実現します。消費者がより環境に配慮した省エネなライフスタイルを簡単に楽しむことができます。
c. インスタントチルド室_解凍を待つ必要がなく、すぐにお召し上がりいただけます!
d. 野菜保鮮室_一口目から最後の一口まで新鮮でシャキッとした食感を維持します!
e. 多機能食品保存装置(鮮度保持、抗菌、脱臭、保湿) _特許取得済のデフレクターと通気性ガラスパーティション設計による大型吹出しパネルで、冷気をより均一に分散させます。「プラチナ脱臭+U-manga脱臭 」設計とプラチナ永久脱臭技術との組み合わせで、冷蔵庫を清潔に保ち、臭いも発生させません。
2. 精緻でエレガントな外観
シンプルでおしゃれな風格_エクストリームボーダーデザイン:スチール製のパネルが、シンプルさを際立たせています。SR-C48Dがヘアラインシルバー、SR-C48DVがカラフルゴールドで、好みや家の環境、キッチン用品にあわせて色を選択できます。
3.エコデザイン
a. 冷媒に環境に優しい600aを使用し、環境負荷物質(水銀など...)は使用していません。エネルギー効率はレベル1で、政府の省エネ規制に完全に準拠した省エネラベルと環境保護ラベルを取得しています。
b. MITシールを申請し取得しています。MITラベルは台湾で製造するMade In Taiwanの精神であり、東南アジアからの輸入品や組み立て製品と区別しています。VIP真空断熱材で効率的な冷却を実現します。

http://www.sampo.com.tw

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声宝股份有限公司(SAMPO) について

1936年創業の東正堂無線電器行が声宝(SAMPO)の前身で、当時はラジオとレコードを専門に扱っていました。1964年に声宝電器股份有限公司が設立され、日本との技術提携のもと白黒テレビや冷蔵庫等の製品を生産しました。1974年に声宝股份有限公司へと改名しました。声宝は創業者・陳茂榜氏の掲げた「誠意、チーム、イノベーション」という経営理念を貫き、ブランド、チャネル、サービス等のコアバリューに焦点を当てた運営を進め、各種高品質家電製品の研究開発、製造、販売に全力で取り組んできました。数十年にわたる努力を経て、声宝は各種家電製品において長期にわたり市場シェア上位を維持しています。また台湾エクセレンス賞、金点設計賞(Golden Pin Design Award)(旧名は優良製品設計賞)等多くの賞を繰り返し獲得しています。

http://www.sampo.com.tw

1936年創業の東正堂無線電器行が声宝(SAMPO)の前身で、当時はラジオとレコードを専門に扱っていました。1964年に声宝電器股份有限公司が設立され、日本との技術提携のもと白黒テレビや冷蔵庫等の製品を生産しました。1974年に声宝股份有限公司へと改名しました。 2000年、顧客満足度の向上を目指し、電子商取引・カスタマーサービスセンターを設立し、24時間・年中無休のサービス体制を整えました。2010年には、世界的な省エネ・環境保護への意識の高まりを受け、インバーター技術と様々な新しい省エネ・環境保護製品の開発に力を注ぎました。さらに2013年は、食の安全、煙害(ヘイズ)による健康被害、IoT(モノのインターネット)動向に対応し、健康上のニーズに対応した新商品や便利な制御を実現するIoT家電の研究開発に投資しました。 声宝は創業者・陳茂榜氏の掲げた「誠意、チーム、イノベーション」という経営理念を貫き、ブランド、チャネル、サービス等のコアバリューに焦点を当てた運営を進め、各種高品質家電製品の研究開発、製造、販売に全力で取り組んできました。数十年にわたる努力を経て、声宝は台湾では誰もが知る有名ブランドへと成長し、グループとして家電製品の製造、販売サービス、部品等の諸事業を発展させています。各種家電製品において長期にわたり市場シェア上位を維持するとともに、台湾エクセレンス賞、金点設計賞(Golden Pin Design Award)(旧名は優良製品設計賞)等多くの賞を繰り返し獲得しています。 声宝は人を根本とする理念を掲げ、それをいっそう強化するべく、人文的視野を取り入れた小坪頂訓練センターを開設するとともに、多様な研修コースを設計して、人材のリエンジニアリングを着実に進めています。さらに、持続的事業運営を実現すべく、業績の向上、従業員の貢献に対する積極的な報奨、パートナー企業の権利・利益への配慮、社会的弱者への配慮、環境・生態系の保護に努めています。

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